GoProのニコラス・ウッドマンCEO

スノーボードでもすっかり定番となったウェアラブルカメラと付属アクセサリのメーカーである米GoProは6月26日(現地時間)、NASDAQ市場に上場した。一時は公募価格の24ドルを37%上回り、終値は31.34ドル。時価総額は約40億ドルに達した。

このIPOでGoProは1780万株を売り出し、4億2720万ドルを調達した。ティッカーシンボルは「GPRO」。消費家電会社の新規上場は、多くのスノーボーダーも愛用するヘッドホンブランドの“スカルキャンディー”の2011年以来初めて。
GoProのカメラは、スポーツなどの際に体に装着して映像を捉える「アクション・カメラ」で、サーファーやスノーボーダーなどの間で人気が高い。

2004年に創業されたGoProはカリフォルニア州サンマテオ郡に拠点を置き、サーフィンやスキー、モータースポーツなどの愛好家を対象とする専門小売店を介して製品を販売している。

ダウティのアナリスト、チャーリー・アンダーソン氏は顧客向けノートで「(米アップルの)iPad(アイパッド)やiPhone(アイフォーン)の発売以降、GoProほどの有力消費家電ブランドは恐らくなかっただろう」とし、GoProのカメラがアクション・カメラ市場で90%超のシェアを握っていると推定した。

同社は2013年に売上高を前年比でほぼ2倍の9億8570万ドルに伸ばした。経営も黒字であり、純利益は6060万ドル(1株当たり47セント)となっている。IPOで得た資金を運転資本や債務返済のほか、事業や技術や資産の買収あるいは投資に使う計画という。