これがGoPro HEROの最新モデル切り立った崖の近くを、空中回転を交えながら駆け下っていくマウンテンバイクや、エメラルドグリーンの波の狭間に吸い込まれていくサーフィンの映像――。

YouTubeやフェイスブック、インスタグラムなどSNS上には、サーフィンやスノーボード、マウンテンバイクといったアクションスポーツを楽しむ臨場感あふれる映像の数々がアップロードされている。これらの動画の多くは、「アクションカメラ」と呼ばれ動画の世界に大変革をもたらしている小型ビデオカメラ「GoPro HERO」シリーズによって撮影されたものだ。
背面液晶やズーム機能など、通常のビデオカメラに標準装備されている機能を省略して小型化した一方、耐衝撃性を高め、防水ハウジングを標準装備することでスキューバダイビングなど水中での撮影も可能にした「GoPro HERO」。通常であれば高額な防水ハウジングが付属しながら2万〜5万円程度というコストパフォーマンスの良さや、腕やヘルメットなどに装着することでアクションスポーツを楽しんでいる最中の映像を撮影することができる魅力が人気を博し、世界各地のスポーツ好きな若者層を中心に好調な販売を続けている。

使用しているのはアマチュアだけではない。テレビ局もバラエティなどの激しい動きを撮影する場合に「GoPro HERO」を積極的に使っており、迫力のある画像は、お茶の間にも届けられている。

■ 2013年度に384万台販売

その「GoPro HERO」を販売する米ゴープロ社(2014年2月にウッドマン・ラブズ社から社名変更)は5月19日、米国ナスダック市場への上場を目指し、米証券取引委員会に上場申請書類を提出した。

開示された資料によると、ゴープロ社の売り上げは2010年度の6446万?から2011年度2億3423万?、2012年度5億2601万?、2013年度は9億8573億?と、倍増近い高成長を続けている。カメラ本体の出荷数量も2011年度の114万台から2012年度231万台、2013年度384万台と右肩上がりだ。

野村総合研究所の調べによると、世界の消費者向けビデオカメラ市場(FAカメラ、車載カメラ等は含まず)は成熟しており、2010年の2200万台から2011年1920万台、2012年1500万台と縮小している。この中で、「GoPro HERO」を中心とするアクションカメラ市場は拡大傾向。ソニーは「アクションカム」、JVCケンウッドは「スポーツカム」のブランドで参入するなど、従来のビデオカメラメーカーもこの市場に力を入れている。

こうした中、今回の上場によって最大で1億?を調達するゴープロ社の狙いはどこにあるのか。

■ 販売数量は伸び悩み

まず、ゴープロ社はここ数年の倍増近い本体販売数量の拡大が今後も続くとは考えていない。開示資料のリスクファクターの中でも、「近年の成長率は将来のパフォーマンスを示すものではない」と明言している。そのため、単純な販売数量拡大へ向けた投資用途だけが目的はないことは明らかだ。

カメラ本体の性能向上による販売増と同時にゴープロ社が目指しているのは、新たなビジネスの育成だ。その視線の先には、映像コンテンツ販売を中心としたメディア事業の本格展開がある。

ゴープロ社はサーフィンなどアクションスポーツのプロ選手を始め、ミュージシャンや著名人など世界で120人以上と契約を結び、スポーツ大会を中心に年間90ものイベントをスポンサードしている。たとえば、トリノ大会、バンクーバー大会の2期連続で冬季オリンピック金メダルを獲得したスノーボードのショーン・ホワイト選手も契約選手の一人だ。

このような活動を通じた映像コンテンツを生かし、ゴープロ社はヴァージンアメリカ航空やマイクロソフト社のXbox向けに、スポーツを中心とした映像コンテンツの提供を行っている。今後はこのような映像コンテンツの提供先をさらに増やしていく計画だ。

また、YouTubeに一日平均6000件ものアップロードがあるという、一般ユーザーが「GoPro」で独自で撮影した膨大なコンテンツの活用にもビジネスチャンスを見いだしている。

ビデオカメラ市場でアクションカメラという新ジャンルを確立し、急成長を続けるゴープロ社。ナスダック市場への上場を足がかりに、カメラ本体の販売に加えて映像コンテンツ販売のメディアビジネスを軌道に乗せることができるか。38歳の若き創業社長、ニコラス・ウッドマン氏の経営手腕に注目が集まる。
(東洋経済オンライン)