ゴルフにスキー、スノーボード、スポーツウエアなどの売上が急速に回復している。

矢野経済研究所によると、13年のスポーツ用品国内市場規模は前年比103.2%の1兆3090億円あまりとなる見込み。2年連続のプラス成長で、震災前の10年と比較しても105.2%と大きく伸びた。スポーツ用品市場は98年以来、15年ぶりの1兆3000億円台が見えてきた。
好調の主な要因は、市場の2割を占めるゴルフ用品の盛り上がりだ。震災後はゴルフを自粛するムードが高まり、ゴルフクラブやウェアなどの関連消費も落ち込んだ。その後も停滞が続いたが、約3年を経て、ようやく震災前の水準を回復したようだ。13年は前年比104.7%の2633億円を見込む。ただ、ゴルフクラブの価格競争は激しく、円安で製造コストも上昇。業界の収益構造は悪化傾向にある。

ゴルフ用品に次いで、市場の約15%を占めるスポーツシューズも、13年は1940億円と前年比105%を見込む。カジュアルスニーカーはこれまで供給過剰で、セール処分される商品があふれていたが、売場の縮小が一段落。シューズメーカー各社が出荷量を調整してきたこともあり、肥大化していた在庫が適正水準へと戻りつつある。

ゴルフやスポーツシューズが好調だった一方、市場の13%を占めるトレーニングウエアはやや苦戦気味。13年は前年比100.9%の1697億円を見込む。基幹商品のジャージが思うように売れなかったのが主な要因だ。最近では、トレーニングの際にジャージ以外のアイテムを身につける消費者が増えているという。そのひとつが、日常着としても着られるスウェット。スウェットがブームになったことで、ジャージの売れ行きが鈍っているという。

円高による製造コスト上昇や消費増税など、マイナスの要素はあるものの、2020年には東京五輪も控えている。スポーツ用品市場は全体として好調が続くと予想され、14年も3年連続で3%台の成長が予測されている。(
(Economic News)