スキーやスノボの利用者数(写真:産経新聞)この20年間ほど下降線をたどっていたスキー人気を回復させようと、スキー場が知恵を絞っている。景気回復を背景に、子供や孫をきっかけにかつてスキーに親しんだ大人世代を呼び戻そうとする一方、円安を追い風に、雪に触れることが少ない台湾など東南アジアからの集客増加を狙っている。

苗場(新潟県)、軽井沢(長野県)など全国10カ所のスキー場を運営するプリンスホテルは、子供や孫を持つ40〜60代に的を絞る。昨シーズンに続き、小学生以下にリフト券やスキー用品のレンタル料を無料にするほか、20歳の若者にリフト券を期間限定で無料プレゼントするサービスも始める。
ニセコ(北海道)や蓼科(長野県)など全国10カ所でスキー場を運営する東急リゾートサービスは、12月にオープンする「スキージャム勝山」(福井県勝山市)で、今シーズンの台湾からの予約がすでに400人を超えた。昨シーズン実績の10倍にのぼるという。

同社では外国人の集客を狙う専門組織を9月に発足。台湾のエキスポなどに参加した成果で、「スキーより雪を見て楽しみたいという方も多く、雪遊びなど日本の冬の魅力をアピールする」(担当者)という。外国人用に4カ国語対応の専用サイトを準備中だ。

「世界遺産とすべろう」がキャッチフレーズの「スノータウンイエティ」(静岡県裾野市)を運営するフジヤマリゾートは、富士山の知名度を生かした外国人の集客を強化する。「日本で一番早くオープンする屋外スキー場」として10月中旬にオープン。運営する富士急行は今シーズン全体で前年に比べて8%増を狙う。
(産経新聞)