◇ファミリー向け誘客策も奏功

県は、12年度(昨年12〜今年3月)の県内スキー場利用客数(速報)を発表した。総数は前年度比6・2%増の507万1000人。4年ぶりに500万人を上回った。早期の降雪に恵まれたことや、主にファミリー層を狙った誘客が奏功した結果としている。

総数のうち、県内客は125万7000人(前年度比3・1%増)、県外客は381万4000人(同7・2%増)だった。

利用者数を上中下越と魚沼の4地域別で見ると、中越地域は10万1420人で総数に占める割合は低いものの、前年度比18・2%増と伸び率がもっとも高かった。交通の便が良いことなどから集客力の高い魚沼地域も374万3580人(前年度比7・6%増)と好調だった。半面、下越地域は20万2520人(同4・2%減)で、4地域で唯一、前年度の人数を割り込んだ。
県交流企画課によると、好調を支えた理由の一つが天候。12月に入って間もなく降雪に恵まれたため、雪不足の年に比べて、早い段階から客が訪れた。利用客数はすべての月で前年度を上回ったが、12月は13・6%増と伸び率が際立った。

スキー場の誘客策も利用者の増加につながったと同課は見る。魚沼地方では大手資本のスキー場が小学生以下のリフト料金を無料にして、ファミリー層の取り込みを図った。首都圏向けにテレビCMを流すなど、宣伝に力を入れたスキー場も目についたという。

県内でもっとも利用客を集めた湯沢町。12年度は前年度比6・7%増の238万7840人だった。湯沢町産業観光課は「スタート段階から客が集まり、弾みがついた。シーズン中は週末の悪天候が少なかったため、追い風となった」と説明。町内の有名ホテルが施設の改装を行ったことなども客を集めた要因になったと見ている。

一方、JR東日本も町内の系列スキー場について、昨年12月中旬から台湾でPRを実施。台湾の大手旅行会社と提携して系列スキー場向けの旅行商品を販売したり、台湾の鉄道車体にラッピング広告を出したりして、系列スキー場を売り込んだ。

湯沢町産業観光課は「数は分からないが、JRによるPR効果もあって台湾からの利用者も増えたようだ」と話している。
(毎日新聞)