シーズン真っ盛りのスキーが、県内に伝来して101年。“新世紀”を迎えて県や観光協会、スキー関連団体など57団体で構成する「スノーリゾート信州」プロモーション委員会は、誘客対象をファミリー層に絞ってスキー人口拡大への反転攻勢に懸命だ。

家族の中でも特に次の時代を担う世代に焦点を当てて、子供にとって楽しいスキー場を目指すことにより、何度も訪れる仕組みづくりを図る戦略を推し進めている。

県内のスキー場は86カ所で全国2位だが、リフトなど索道の利用者数、営業収入とも2位の北海道を大きく引き離して全国1位を維持して、文字通りのスキー王国の座に君臨している。一方、県内スキー場利用者はバブル期にあった平成4年の2119万人をピークに23年は663万人まで減少した。
各スキー場は経営改善に向けて努力を続けており、「スキー人口の減少が続く中でも誘客に“攻め”の姿勢を続けているスキー場では、ファミリー向け企画や商品の利用者、キッズパークの利用者は増えている」と県観光振興課。

「一般客と子供を完全に分離して子供に特化したスキースクールが人気」(野沢温泉スキー場)、「家族で食事ができる専用スペースやファミリーパック商品を展開している」(白馬五竜スキー場)などの取り組みが効果を上げているという。

委員会は今季、「信州版“Family Style”」の確立を重点目標に置き、昨年12月22日には全県スキー場の統一オープンイベントを開催して全県的な盛り上がりを演出。県索道事業者協議会が中心となって、十分なメンテナンスを施したレンタル用品を備える「優良レンタル宣言」の取り組みや地産地消など料理の充実に取り組んでいる。

また、首都圏などへのPRキャンペーンなども実施し、700万人のスキー場利用者を目指している。
(産経新聞)