雪崩被害、厳しい寒波で警戒 スキー場など講習会冬のレジャーを楽しむ人が雪崩の被害に遭うのを防ぐため、国土交通省は地方自治体と連携し、安全指導に取り組む。

国内で昨シーズンに発生した雪崩は34件と、過去20年で2番目に多かった。今冬も厳しい寒波で平年を上回る降雪が予想される。同省は、スキー場管理者などを対象に講習会を開くなどして注意を呼びかける。

国交省によると、昨年11月〜今年5月に全国の「雪崩危険箇所」で発生した34件の雪崩では、5人が死者・行方不明者になった。いずれも行楽やウインタースポーツをしていて巻き込まれたとみられる。

2月に秋田県仙北市の温泉旅館近くで起きた雪崩では、大型テントで岩盤浴を楽しんでいた男女3人が巻き込まれて死亡した。強い寒気と発達した低気圧の影響で大雪が積もり、雪崩の幅は約40メートルに及んだ。

気象庁は、暖冬の原因とされるエルニーニョ現象が10月に終息したと判断。来年2月にかけての降雪量は例年より多いと予想している。積雪が多ければ雪が崩れやすくなるうえ、流れ落ちる雪の量も増える恐れがある。

このため国交省は、東北や北陸地方などの自治体と共同で啓発活動に乗り出した。スキー場管理者や警察、消防関係者らを対象に研修会を開き、雪崩が発生しやすい状況や、前兆の目安となる雪の状態を解説。予兆があるときは客に注意を呼びかけたり、あらかじめ定めたルートで早期に避難させたりするよう促す。

同省の担当者は「新しく雪が降った時や、天気が良く気温が高い場合は、特に気をつけてほしい」と呼びかけている。
(日経新聞)