営業するスキー場の減少傾向に歯止めがかからない状況の中、関係者の苦悩は続く=2月、長野県内のスキー場(写真:産経新聞)<br>
 スキー離れ、スケート離れが指摘されて久しいが、ウインタースポーツに接する機会に恵まれた長野県内でも、経営環境の悪化などからスキー場、スケート場の減少傾向に歯止めがかからないことが、県の平成23年度スキー場等現況調査からうかがえる。

今季は県内にスキーが伝わって100周年の節目にあたり、スキー場関係者らもさまざまな集客イベントを展開した。ゴールデンウイークの終了とともにシーズンの幕は閉じたが、かつてのにぎわい再興に向けた取り組みは続く。

調査によると、今シーズンの県内スキー場は95カ所で、そのうち営業しているのは87カ所。木島平村の「やまびこの丘」が「北信州木島平」から一部独立して新設された一方で、松本市の「乗鞍高原いがや」と長野市の「聖山パノラマ」が廃止となり、前年度よりも1カ所減少した。

過去10年をみると、スキー場は14、15年度の107カ所(営業は102カ所)がピークで、スキー人口減少による経営環境の悪化がうかがえる。
各スキー場に設置された設備や営業状況に目を向けると、スキーに欠かせない索道施設(リフトなど)は515基で、前年度より14基減少。14年度と比べて95基も減少した。スノーマシンの設置スキー場は前年度比2カ所減だが、設置基数は11基増の2015基で雪不足に備えて滑走環境を整える事業者の努力がうかがえる。一方、ナイター営業は前年度より2カ所減の36カ所。キッズパークの設置は7カ所減の62カ所となった。

スケート場も苦境にあるのは同じで、12カ所ある県内スケート場で営業しているのは10カ所。「記録製造リンク」と呼ばれて国際的な競技会で多くの名勝負が生まれた松本市の「浅間温泉国際スケートセンター」の廃止により、昨年度より1カ所減少した。13年度と比べるとスケート場は設置数、営業数とも4カ所も減っている。
(産経新聞)