県スキー連盟と三国コカ・コーラボトリング(本社・埼玉県)は22日、子供たちの育成支援を目的とした「ジュニア支援型自動販売機設置に関する覚書」を締結した。売り上げの一部が同連盟に育成費用として寄付される。

支援型自動販売機はこれまで、みなかみ町や草津町などに5台設置されており、川場スキー場に2台が加わり、県内の設置台数は合計7台。売り上げの一部は、県スキー連盟に所属するジュニア育成費への寄付に充てられる。

川場村の川場スキー場内で行われた覚書締結式で、林辰男・スキー連盟会長は「ジュニアの育成は急務。このような支援をどんどん広めていただきたい」とあいさつ。椎名幹芳・同社社長は「子供たちのために一緒に取り組んでいきましょう」と述べた。
(毎日新聞)