スキー人口の低迷が続くなか、各地のスキー場やツアー会社が、かつてのブームを経験し中高年層になった世代に再び戻ってきてもらおうと、あの手この手の集客作戦を展開している。ファミリー向けのサービスを充実させているほか、ライバル同志が手を組むところも出てきた。東日本大震災や原発事故の影響で好調だった外国人客の低迷も懸念されており、人気復活へ懸命だ。

スキー場を運営する東急不動産グループの東急リゾートサービスと西武グループのプリンスホテルは、スポーツ用品販売のゼビオグループとともに共同キャンペーンを展開している。両方のスキー場で使える子供向けクーポンを配布したり、共同でイベントを開催したりする。

プリンスホテルのマーケティング戦略室の星野司・ジェネラルマネージャーは「スキー業界の底上げを図りたい」と、競合相手との提携の狙いを話す。

その効果もあり、18日まで販売していた両方のスキー場で使える共通割引券の販売枚数は前年比30%増と伸びた。
プリンスホテルは、小さな子供を持つ30代後半から40代をターゲットにしたサービスも充実させている。授乳室や託児所を備えた専用施設を整備したほか、室内に設けたゲレンデで安全にスキーの基本操作を教えるキッズスクールを開催する。こうした施策で、同社は運営する9つのスキー場の来場者数を前年に比べ23%増やすことを目指す。

スキーツアーを企画するJTB傘下のJTBサンアンドサン西日本は、50歳代以上をターゲットにした旅行商品で、孫も含めた3世代が楽しめる洋式かんじきのスノーシューやスノーモービルを体験できるプランを提案。JR東日本は、同社初となる公式フェイスブックページを開設し、プリンスホテルなど20のスキー場とタイアップしてスキーツアーなどの情報を発信している。

スキー人口は平成5年の1860万人をピークに現在は3分の1程度まで減少しており、スキー場関係者は「家族連れで子供にスキーの楽しさを知ってもらえれば、将来のスキー人口の増加にもつながる」と話している。
(産経新聞)