小賀坂スキー製作所(長野市)がレンタル業者向けに販売しているスキー板。県索道事業者協議会はこの冬、県内レンタル業者に品質の向上を呼び掛ける県内スキー場の約80のリフト事業者でつくる「県索道事業者協議会」は今冬、スキーやスノーボードなどレンタル用品店の優良認定制度を導入する。レンタル店で貸し出される用品には、古くて適切に手入れされていないものが目立ち、レンタル店を利用することが多い初心者のスキー離れの一因になっている―と分析。スキー客の増加に向けてレンタル業者の意識向上を図り、旅行代理店などにも協力を呼び掛ける。

認定基準には、国際規格に従った整備技術者講習会を年1回以上受講している、年1回以上チューンアップ(調整)をしている、個々のブーツごとに微調整をしている―など6項目を設定。基準を満たすレンタル店から「優良レンタル宣言」の申請を受け付け、店頭に掲げるステッカーやポスターを配布する。

宣言した店は、県内スキー場のインターネット総合サイトで紹介。スキーツアーを企画する旅行代理店にも、優良宣言をした店を利用するよう文書などで依頼する。大学生協にも制度をPRする方針で、宣言をした店で扱う基準に合うスキー板やスノーボードを中京圏7大学の生協で展示することが決まっている。
同協議会は昨年、日本へのスキー伝来100年を機に「安心・安全を常に優先し、魅力あるゲレンデを作る」「初心者を歓迎する」など13項目の「100年宣言」を発表。ポイントラリーなどで需要の掘り起こしを図った。県内へのスキー伝来100年となる今冬は、レンタル品の品質向上を取り組みの柱とする。

県内スキー場の利用者は減少傾向で、昨年度(2010年11月〜11年3月)は前年度比10・8%減の640万7千人と、ピークだった1992年度の約3分の1まで落ち込んだ。協議会の駒谷嘉宏会長は「粗悪なレンタル品の一掃を今、真剣にやらないと10年、20年先はない。100周年を機会として全国に先駆けて取り組み、広げていきたい」としている。
(信濃毎日新聞)