スキー場の魅力アップや経営の体質強化に向けた取り組みを話し合う県の検討会の初会合が3日、県庁であり、有識者やスキー場関係者、県の担当者らが意見交換した。シーズン前の10月までに4回の会合を開き、具体的解決策を検討する。

冒頭、県観光振興課の関昇一郎課長が「昨年度は利用者が伸びたが、減少に歯止めがかかったわけではない。スキー場を中心としたスノーリゾートの活性化に取り組みたい」とあいさつ。県側が、ピーク時の15年前から利用客が6割減ったことや、学校のスキー旅行が高校生を中心に激減するなど、厳しい現状を説明した。

委員からは「海外旅行など活発に動いている40歳代ならスキー場に戻る可能性がある」「エリア全体で魅力づくりを進めるべきだ」といった誘客戦略が提案された。また「スキー客は簡単に戻ってこない。付帯収入を増やすよう努力すべきだ」といった厳しい意見や、「バブル期はスキー場さえあれば良かった。顧客満足度が足りなかった」との反省点も示された。

【県内スキー場延べ利用者数】
前年比(%)
92年 2119万人
97年 1347万人
02年 1046万人 
03年 934万人 ▼10.7
04年 879万人 ▼5.9
05年 851万人 ▼3.2
06年 764万人 ▼10.2
07年 815万人 6.7
(毎日新聞)